就職先として薬局を探している薬学生、転職を考えている薬剤師のみなさん、就職した薬局がすぐに潰れてしまったということにならないよう、潰れる薬局の特徴について説明しようと思います。
薬局は現在数が多く飽和状態とも言われています。新たにできる薬局もありますが、それ以上に閉店している薬局もあるんです。薬局もやり方を考えないと継続していくのは難しい時代になっています。
そこでこの記事では、どのような薬局が潰れるのか、潰れる可能性の高い薬局の特徴について解説します。
薬局の就職先を探す際の参考のため、是非最後まで目を通してください。
薬局の現状とは？
まずは薬局の現状について考えてみましょう。
薬局に求められていることは年々多くなっていて、現在薬局としてやっていかなければいけないことは、以下の通りとなっています。
どれもすでに取り組んでいないと、生き残っていくのは厳しいという流れになっています。
- かかりつけ薬局として、ちゃんと機能できるようにする
- 在宅をやる
- 24時間対応できるようにする
- ICTの活用
- 専門薬局になる
- 地域包括ケアシステムの一員となる
- 外来対応では知識を活かした薬学的管理をする
かかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師として患者さんに対して薬のことを把握して専門的な管理やサポートを行う必要があります。現在かかりつけ薬局として届け出をしている薬局は50～70％とされています。
在宅を行っている薬局は70％位です。24時間対応に至っては、30％位しか対応できていません。
つまり、かかりつけになっていない薬局は30～50％あり、在宅を行っていない薬局は30％あることになります。
マイナンバーカードの利用が推進されている中、デジタル化やICT化は必須ですが、まだ進んでいない薬局もあります。
さらに、がんなどの専門薬局になるとか、地域包括ケアシステムの一員となる（地域連携薬局）となると、ハードルは高くなります。
せめて外来対応での知識を活かした薬学的管理はやっていてもらいたいものですが、医師に情報提供したり、患者さんの減薬に貢献したりといったことをすべての薬局ができているかと言えば、そうでもないようです。
おそらくこういったことに取り組まない薬局は、世の中の変化についていかず今やっていけるならそれでいいと思っているのではないかと思います。ですが、薬局が受け取る調剤報酬は年々厳しくなってきていて、こういった取り組みをやっていないと段々受け取れる報酬が少なくなってきています。
それでも、まだまだこういったことに取り組んでいない薬局があるのも事実です。
これらをやっていかないと、今後は薬局が潰れる原因になってきます。
また現在、薬局のM＆Aが活発におこなわれています。
その理由として薬局の経営者の年代わりということもあります。薬局を始めて30年位たって、次の世代に変わっていく際に、後継者がいなくてM＆Aが発生するという流れがあります。
潰れる薬局の特徴
潰れる可能性が高い薬局の特徴はこちらです。
広域処方を獲得していない
門前の医療機関に頼り切って、広域処方を獲得していない薬局はつぶれる可能性が高いです。
門前の医療機関が辞めることになったり、関係が悪化して他に薬局を誘致されてしまったりした場合、すぐに経営が立ちいかなくなってしまいます。
開業医で医師が高齢だった場合など、その子供も医師で後を継ぐとか、別の医師が開業したりしなければ、閉院することになってしまいます。
このような要因で患者さんが激減してしまう場合、自力で広域に処方を獲得していないと、薬局を続けることは難しくなってしまいます。
実際に筆者も門前の医療機関が辞めたため、薬局も辞めることになった例を何件も見ています。店舗数が多く体力がある会社であれば、会社が潰れることにまではならないと思いますが、従業員は辞めざるを得ない状況となることもあるので、門前の処方箋率を確認することは重要です。
薬局の立地が良くない
よく、薬局は立地が重要と言われます。
病院の門前薬局でも、広域処方を獲得して門前率を60％くらいにできていれば、もしも門前の医療機関に何かあったとしてもまだ患者さんは来るので何とかなります。
ただ、薬局の場所が悪くて広域処方を獲得できないところだとすると、頼みは門前の医療機関だけになってしまうので、継続は難しくなってしまいます。
この場合の対策としては、薬局に足を運ばなくてもいい在宅を増やしたり、老人介護施設の薬の管理を受け持つことで、生き残ることができる可能性が広がります。
薬剤師が経営していない薬局
薬局を経営するのは、薬剤師でなくても管理薬剤師を雇うことで可能です。
ただ、薬局数が数店舗の経営の場合、経営者が薬剤師ではないと効率が悪くなるので、今後は経営が厳しくなるかもしれないです。
それに加えて、調剤報酬の改定があった際に、何をしないと加算が取れないのかといった専門的な判断をすることがむずかしいのではないかと思われます。無理やり加算を取ったために、鑑査が入って返金させられたという事例もありますので、無理な経営の指示はしないということも必要だと思います。
経営者が薬剤師ではない薬局は結構ありますので、経営者が管理薬剤師の意見をしっかり聞くという体制ができているかどうかを確認することが大事だと思います。
人が採用できない薬局
現在は人材がとても大事なので、新たに人が入らない薬局は厳しいです。
永年同じ人が働いていて、その人たちの年齢が上がって来て、機械は古いまま、新人の教育システムはない、というような薬局では新しい人が入ってくることは厳しくなります。従業員のだれか辞めた場合、仕事に支障が出てしまうでしょう。人の補充として派遣を依頼したとしたら、支払う賃金が高くなってしまいます。
そうなると経営は厳しくなるでしょう。
まとめ
潰れる可能性が高い薬局についてみてきました。
以上のような薬局で働いている人は、仕事内容は変わらないし、個人経営の薬局の場合給料は大抵悪くないし、無理して在宅を始めるとかもないので仕事の負荷もないし、ということで問題視していない可能性があります。（個人的な偏見が入っているかもしれないですが）
ただ、確実に薬局に対する風当たりは強くなっていて、やることをやっていないと保険の報酬は減ってきています。
薬局への就職先・転職先を探している方は、こういった薬局に入ってすぐに潰れてしまったという事態に見舞われないよう、見学の際にはこれらのことをしっかり確認することをお勧めします。
コメント